技術力向上のための社外教育としては、どのような取り組みがありますか？

従来、OJT（仕事に就きながら、上司や先輩が部下に対してその仕事に必要な知識、技能を習得させる教育訓練）に頼りがちだった中小企業の人材育成も、今後は技術者を中心にOff‐JT（通常の業務から離れて社外で行う教育訓練）を使った養成が必要となってきています。

【基礎的技能を身に付ける】

基礎的な技能を身に付けることが難しくなっている要因としてあげられるのは、ME機器（micro-electronics、NC工作機器、産業用ロボットなどの機器の総称）の普及です。ME機器は、多くの製造業で導入されていますが、現場労働者はME機器の操作はできても、「切断」、「切削」など基礎的な技能について体感することは困難となっているのが現状です。しかし、しっかりとした基礎的な技能がなければ、突発的な技術対応や製品の仕上げ段階での良し悪しに影響が出てくることは間違いありません。

このような現状があるにもかかわらず、日々の作業に追われている企業にとって、基礎的な技能を体得する時間や機会はますます減少してきているのが現実と思われます。これらの課題を補うために、公共職業能力開発施設などでは、さまざまな基礎的技能の習得を重視したカリキュラムが設定されています。

たとえば、高齢・障害・求職者雇用支援機構では「能力開発セミナー」、「教育訓練プランづくり」など企業の現状に対応したセミナーや教育訓練などを取り揃えています。能力開発大学校の専門課程では、理論と技能を有機的に結び付け、実験・実習を多く取り入れたカリキュラムを基本として、1年目にものづくりに必要な基礎的な理論と基本的な技能・技術を一体的に学習したうえで、2年目にものづくりに必要な高度な理論と技能・技術を学習するコースを設けています。

また平成13年度から東京都が行っている「東京ものづくり名工塾」では、個々の中小企業の枠を超えて、地域ぐるみで入社数年後の技能者に技能の基礎を学ばせ、製造業に不可欠な技能を継承していくことを目的に、事業が進められています。2002年度からは、厳格な基準による終了時試験を実施し、その合格者に対して「東京ものづくり若匠（東京プレマイスター）」の称号を授与しています。塾生からは、「基本に立ち返り、いままでの自分のやり方を見直すことができた」などの感想が出ています。

以上のように、国や自治体、民間機関などでさまざまな教育訓練が行われています。自社の現状に即した内容のものを探し出してみてはいかがでしょうか。

回答者

中小企業診断士　高橋　順一

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