最終回 原価計算の手順

本連載の1～6回までに説明した内容に基づいて実際の原価計算を行ってみます。ある食品メーカーをケーススタディにしてみましょう。

当月は主力製品であるA製品とB製品を製造しました。その原価データは以下の通りです。

• 材料費　500万円
  主要な材料費（主に原材料）は、A製品向け240万円、B製品向け160万円、補助材料費の合計が100万円です。この場合、400万円が直接費、100万円が間接費となります。
• 労務費　300万円
  直接製造に携わった人の賃金は240万円、雑役係の人の賃金は60万円でした。直接製造に携わった人はA製品の製造に800時間、B製品の製造に400時間をかけていました。
  1時間あたりの単価（賃率）は、
  直接労務費240万円÷1,200時間＝2,000円となります。
  したがって、A製品，B製品それぞれの直接労務費は以下のようになります。
  A製品　＠2,000×800時間＝160万円
  B製品　＠2,000×400時間＝ 80万円
• 経費　200万円
  製品の包装は外部の包装専門業者に委託しています。その専門業者からの外注費の請求は、A製品が100万円、B製品が70万円です。それ以外の経費は電力料、水道料、ガス代、消耗品費を合わせて30万円でした。この場合、外注費が直接費、その他は間接費となります。

以上を原価の3要素に分けると以下のようになります。

以上の表を直接費と間接費に分けると以下のような表になります。

コストドラーバーとは

製品別に原価計算をするには、間接費の按分が必要となります。これをコストドライバー（間接費按分基準）と呼びますが、間接材料費は製品の生産数量、間接労務費は直接作業時間、間接経費は外注加工費請求比率となります。

間接費をA製品とB製品に按分すると以下のようになります。

• 間接材料費（生産数量　A製品　2,000kg　、B製品　1,600kg）
  A製品　　100万円÷3,600kg×2,000kg＝555,556円
  B製品　　100万円÷3,600kg×1,600kg＝444,444円
  
• 間接労務費
  A製品　　60万円÷1,200時間×800時間＝400,000円
  B製品　　60万円÷1,200時間×400時間＝200,000円
• 間接経費
  A製品　　30万円÷1,200時間×800時間＝200,000円
  B製品　　30万円÷1,200時間×400時間＝100,000円

上述の数値を表に当てはめ、製品の包装数量（この場合はA製品が3万袋、B製品が2万袋とします）で割ると1袋当たりのコストが計算できます。

以上のような計算によってできた製品の原価を元に、製品の新規性、競合品の状況などを加味して販売価格を設定していきます。実際の原価計算はもっと複雑なものになりますが、基本的な原価の構造を覚えることが大切で、それが価格戦略とつながるのです。

（高橋順一　コンサルティング・オフィス高橋 代表／中小企業診断士）