瞬時に何もかも分かる地方ホームセンターのデータ分析経営【株式会社グッデイ（福岡市博多区）】

（株）グッデイは福岡、佐賀など北部九州を中心とした5県で同名のホームセンターを64店舗展開しており、特に福岡ではよく知られた存在だ。その同社が2015年頃からデータ分析・活用に力を入れている。陣頭指揮を執るのは柳瀬隆志社長だ。

柳瀬社長は2008年にそれまで勤めていた三井物産を退職し、家業のグッデイに入社。営業本部長や副社長を経て、2016年に社長に就任した。

データ分析・活用に取り組むのは、「経営判断のために、リアルタイムで数字を把握したかった」からだ。「当社でいえばそれは主にPOSデータの把握、分析だった」という。

では、柳瀬社長が入社した当時の同社はどうだったかというと、社員が個別のメールアドレスを持たず、社員間や店舗間のやり取りは電話やファックスがほとんどだった。柳瀬社長は「現場の文化として、“数字は見るな”というものも存在した。理由は“勘が鈍るから”。これには驚かされた」と振り返る。それでも社内にはPOSデータは大量にあったので、全店舗の状況を把握しようとシステム部にデータの抽出を依頼することは珍しくなかった。ところが、「毎回エクセルを使って集計していたので、抽出に数日かかると言われることも多々あった」という。それだと経営判断に間に合わない。「データを分析しようにも、環境が整っていなかった」のだ。

転機は2014年。福岡で著名なAIベンチャー会社の社長からGoogleが提供するデータ分析クラウドツールを薦められ、個人的に試してみたことだった。使ってみると、経営判断のための分析が簡単に出来てしまう便利さに、「発見の連続だった」という。ちょうどその時期に、システム部でも最新ツールに関心のある社員が別のクラウドツールを試験的に使い始めた。柳瀬社長は「世の中にそういったツールが出始めた時でもあり、データを経営判断に生かしたいという思いと合致した時だった」と語る。ほどなくして、柳瀬社長はデータ分析プラットフォームの「Tableau（タブロー）」の存在を知る。試用版で自ら使い方を学んだほか、社内でも数人の有志を募って活用方法について勉強会を続けた。その結果、2015年にTableauとグループウェア「Google Workspace」を社内に導入することを決定。データ分析・活用に本格的に乗り出した。

以降、同社ではあらゆるデータ分析が進んだ。来店者数や店舗毎、商品毎の売り上げはもちろん、それらを日々の天候とリンクさせたもの。クレジットカードやQRコードなど種類別やブランド別のキャッシュレス決済の状況。また、コロナ禍以降は、マスクの売り上げの変動などにも追従性が向上し、地域の感染者数との相関関係も追えるようになった。これらはすべて、ボタン操作ひとつで表やグラフで可視化されたものが瞬時に抽出される。またそれらの多くをパソコンやタブレット等で社員の誰でも見ることができる。

そのため、「現場で無駄な議論が起きない」と柳瀬社長は言う。実際、バレンタインデー商戦で、あるブランドのチョコレートの売れ行きが良いと気付いたスタッフがいた。上司に報告するといぶかし気な反応をされたが、可視化されたデータで売れ行きが良いことを示すと、上司も即座に納得して売り場強化を進め、販売数をさらに伸ばしたという。

こういったことは現場に限ったことではない。店長会議などでも可視化されたデータが提示されれば、現状把握の共有が瞬時に済み、その先の議論にスムーズに移行できるのだ。

データ分析・活用に取り組んで以降、業績も向上している。2015年から5年間で、全体の店舗数がほぼ変わらないにもかかわらず売上高を26％伸ばした。また、月次売上高の対前年比の成績を主な競合他社と比較しても、2019年秋以降、最上位が続いているという。柳瀬社長は「会社としてデータを読み解く力が付き、品揃えや在庫、人気商品の配置など、細かな部分で意思を現場に反映させることができた積み重ねだ」とする。