市場調査データ

書籍通信販売

インターネットの普及は、書籍販売業界にも大きな変化をもたらし、今では書籍をネット通販で買うというスタイルは一般的な姿になりつつある。以下では、書籍通信販売についての消費者の利用状況や利用意向を、アンケート調査結果を元に探っていく。

1. 現在の利用状況

現在の利用状況を見ると、「よく利用している」と「たまに利用している」を合わせた「利用率」は、全体で55%、男性52%、女性59%であり、男女ともに利用率は高いといえる(表1、図1)。

年代別・性別に見ると、利用率が最も高いのは20代女性と30代男性(64%)であり、次いで、40代女性(63%)、30代女性と40代男性(60%)などの順となっている。

また、「利用経験あるが、現在利用していない」の割合が利用率に比べて小さいことから、リピート率も高いとも考えられる。

表1 現在の利用状況

表1 現在の利用状況

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図1 現在の利用状況

図1 現在の利用状況

利用頻度は、全体で「2~3カ月に1回」程度の利用が多い(図2)。利用経験者全体の中で「2~3カ月に1回」利用しているユーザーは28%、「月に1回」から「半年に1回」程度で利用しているユーザーは60%となっている。

また、利用経験者全体の中には、「週に1回」以上利用するユーザーも7%程度存在している。

図2 利用頻度(「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

図2 利用頻度(「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

1回あたり利用金額は、「500~1,500円未満」がボリュームゾーンであると考えられる(図3)。この範囲内に利用経験者全体の56%が収まっている。

また、「1,000~1,500円未満」の価格帯がグラフの50%の水準に位置していることから、「1,000~1,500円未満」が、1回あたり利用金額の一般的な相場(中央値)であろうと推察できる。

1回あたり利用金額が比較的高いのは、20代男性であると考えられる。20代男性利用経験者のうち、1回に2,000円以上を使うユーザーの割合は30%、1回に3,000円以上を使うユーザーの割合は19%、1回に5,000円以上を使うユーザーの割合は7%である。

図3 1回あたりの利用金額(「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

図3 1回あたりの利用金額(「利用したことがない」「不明」回答者を除く)

2. 今後の利用意向

今後「ぜひ利用したい」と「まあ利用したい(どちらかといえば利用したい)」を合わせた比率(積極的利用意向)は、全体で58%、男性51%、女性64%であり、とくに女性の利用意向が高い(表2、図4)。

書籍通信販売の利用に否定的な意向を持たない人の比率(消極的利用意向を持つ人の比率)は、50代・60代男性を除く全ての年代・性別で70%を超えており、極めて高いといえる。

表2 今後の利用意向

表2 今後の利用意向

(注:小数点未満を四捨五入しているため、表中の数値の合計は必ずしも合計該当欄の値に一致しない。)

図4 今後の利用意向

図4 今後の利用意向

積極的利用意向から実際の利用率を除いた潜在需要(積極的潜在需要)は、40代以上の女性を中心に存在していると考えられる(図5)。

書籍通信販売の利用に否定的な意向を持たない層を加味した潜在需要(消極的潜在需要)は、全ての年代・性別に分布している。中でも20代男性の消極的潜在需要は大きいといえる。

40代以上の女性を中心に積極的な利用意志を持った潜在需要が存在しており、また他の年代・性別の無関心層の中にも大きな潜在需要が眠っていると考えられる。40代以上の女性への訴求を行うほか、書籍通販の利便性を広くアピールし、無関心層の関心喚起を行うことができれば、さらなる需要の開拓が期待できるといえる。

図5 潜在需要

図5 潜在需要

※スマートフォンなどの普及で様々な情報がインターネットを介して無料で簡単に入手できるようになった。総務省統計局「家計調査(総世帯調査)」によると、家計1世帯が書籍・雑誌等(中古を含む)にかける年間支出金額平均は、2008年に15,438円だったものが2012年に13,344円にまで減少してきている。現在の利用率等も傾向として若干下がっているとも考えられる。

(本シリーズのレポートは作成時時点における情報を元に作成した一般的な内容のものです。個別の施策等を検討される際には別途、専門家にも相談されることをお勧めします。)

調査概要

調査期間:

2012年6月2日~6月29日

調査対象:

国内在住の20~60代男女(有効回答数:1,084人)

調査方法:

インターネットによるアンケート調査

最終内容確認日2013年9月